マツダが過去最高益を更新するのは、円安だけが理由ではありません。



どん底状態から８年越しの構造改革が開花しているため、円安効果が大きく効いているのです。



まだ円高時代に、ソニーの関係者の中には「為替が円安に振れればソニーは回復する。為替という競争の前提条件を無視して、改革、改革と騒ぐのはおかしい」といった主張をされていた方もいますが、こうした指摘は「他責」の考え以外の何物でもありません。要は、外的要因を言い訳にしているということです。




実際、今のように円安になってもソニーの業績が一向に回復しないのは、円安の恩恵がダダ漏れしているからです。結局、やるべき構造改革ができていないということでしょう。



企業の生き残りの力とは、環境の変化にどのように自助努力で対応していくかと言っても過言ではありません。



業界が違えば、周辺環境もおのずと変わってきて、対処手法も違ってくるでしょうから、成功している企業を、そのまま真似るというのではなく、「学び方を学ぶ」という考え方が大切だと思います。


こうした話を2ページでまとめました。詳細はＦＣＡＴＡ５月号をご覧ください。